採用担当者のホンネと知りたいこと、採用担当になったら覚えること

採用を担当していくと日々課題に対応しながら、様々な思いを抱くことがあります。

募集要項を定めるときは、必要な要件を満たしながらも求める人物像（ペルソナ）をどう落とし込めばいいか、実際に募集要項を公開しても、母集団形成がうまくすすまないなどの課題や疑問に直面し感じることが多々あります。

こんなとき同業他社の採用担当者はホンネではどう思っているのか？

同業他社だけでなく別業界の採用担当者はどう感じているのだろうか？課題をどう解決しているのだろうか？

そんな思いにかられることがありますね。

また初めて採用担当になったにもかかわらず十分な引継ぎがなされなかったり、マニュアルが完備されていない場合もあります。

法律であったり、法律ではないけど採用における常識や、求人者に接するときの心構えなど、採用担当者が最初に知っておきたいことがあります。

このような採用担当者がホンネで思っていること、知っておかなければならないことなど、新卒や中途採用を10年以上携わっている社会保険労務士資格を持つ大手企業の現役人事部管理職が解説します。

採用担当者のホンネを解説

採用担当者の聞きたいホンネを質問形式で解説します。

エントリーシートは手書きがいい？、それともWEBがいい？

筆者はWEB形式でも全く問題ないと考えています。

これまで交流してきた他社の採用担当者とのホンネトークでも手書きのエントリーシートにこだわっている人は少なかったです。

また、採用業者にヒアリングしても手書きエントリーシートの提出を義務付けている企業は1割に満たないという回答でした。

「手書きのエントリーシートを書きあげるだけの熱意を見たい」「書く文字から人柄や個性がにじみ出る」といった意見もありますが、エントリーシートに大きな手間がかかる企業は求職者に敬遠される傾向があります。

文字が見たければ採用が進んだ段階で筆記試験や作文を課すといいでしょう。

企業上層部には「手書き派」が多いのでは、と思っていない人もいるかと思いますがその人数は採用担当者が思っているほど多くないという印象です。

候補者の名前をGoogle検索したりしますか？

採用担当者が候補者の名前を検索する際に、最も確認したいことは候補者の学歴・経験・前職についての情報がエントリーシートや履歴書に記載した内容と一致しているかです。

つまりSNSでのプロフィールと履歴書に相違がないかを確認したいのです。

私はこの10年、最終選考の一段階前に候補者の名前をGoogle検索しています。

最終選考は役員などの経営陣の判断を仰ぐ場になりますので、最終選考に臨む候補者は誰が合格してもよいという人物を選ぶようにしています。

このため最終選考の前に不明な点や懸念される点はすべて洗い出すことが必要だと考えています。

エントリーシートや履歴書、面接の場での受け答えは候補者が準備をしてきたものになります。

一方SNSでの発信や過去の行動歴などは就職活動のために準備されたものではないので候補者の「素」が垣間見えることが多々ありました。

過去の例ですが、面接やエントリーシートでは抜群の高評価の候補者がいましたが、検索によって学生時代に所属したサークルでトラブルが多発していたことがわかりました。

悩みましたが最終選考には残さない決断をし、この候補者は同じ業界の他社に採用されましたが、数年後に退職したことが漏れ伝わってきました。

顔見知りだったその会社の人事担当者に話をきくと、仕事は比較的できたのですが社内でいくつかのトラブルを起こし追い出されるように退社していったということでした。

SNSや検索で得られる情報が絶対ではありませんが、少なくとも面接などではわかりえない候補者の側面を知る機会にはなるといえます。

応募者のSNSでの情報を調べる専門の業者もでています。

これまでに情報交換してきた同業や異業種の人事担当者の5割以上は検索をかけていましたし、ある就職支援企業の調査でも5割近い割合で検索をかけるという結果がでています。

採用担当者が知りたいこと

採用担当者がホンネで知りたいこと

採用担当者がホンネで知りたいことは様々ですが、主なものは評価方法に関することではないでしょうか。

採用担当者になったら覚えること

法令や経団連や業界で定める採用ルール

採用活動は労働関係法令でルールが定められています。

募集要項に記載しなければならないこと、選考段階での面接でのNG質問、採用通知書や採用証明書などの発行タイミングと効力の発生時期、労働条件通知書に記載する内容などなどです。こうしたルールを知らないと違法行為となり、後々のトラブルにも繋がりかねません。

また経団連では採用の開始時期を定めていますし、業界や地域での暗黙のルールなども存在します。

こうした団体や業界でのルールは強制力がない場合がほとんどですが、ルールに沿わない場合に業界や地域での軋轢が生まれる可能性があるので注意が必要です

WEBやSNSなどのITツールの基礎知識

WEBでの採用の告知やTwitterやFacebook、インスタグラムなどのSNSでの採用広報や情報収集などは必須の活動です。

高齢者に限った採用をするのであればこうしたITツールは特段の効果はありませんが、40代以下であればSNSでの展開はとても効果的です。

また、SNSでの候補者の活動を知ることも重要ですので、最低限こうしたツールを使える程度の知識は必要です。

採用担当者のホンネと知りたいこと　まとめ

1. エントリーシートの手書きは少数派になりつつあります
2. 候補者名のネット検索は有効
3. 法令や採用ルールの知ることは必須
4. ITツールを駆使するとメリットが大きい

最後まで読んでいただきありがとうございます。